抑鬱症に悩むホワイト・カラー

専門職にも蔓延
　抑鬱症予防を目標にする団体「ビョンドブルー」が全国7,500人を超える専門職を対象に行なった調査の結果が4月24日に発表された。それによると、弁護士その他の高所得専門職は約10人に1人が中度から重度の抑鬱症状を示しており、この数字は専門職、失業者、ホームレスまでを含む国民一般の6.3%という数字よりもはるかに高い。職種別で見ると抑鬱症患者がもっとも多いのが法曹界でほぼ16%という高率、続いて会計士、保険業の10%が並んでいる。ITサービス、建築士、エンジニアリングなども平均を超える抑鬱症状を示している。年齢別に見ると、30歳未満が高く、薬物やアルコールで「自己治療」していることが多い。「ビヨンドブルー」の会長は、「抑鬱症というと、社会的に不利益を受け、経済的に常にプレッシャーを感じている人たちを想像しがちだが、ここに浮かび上がっているのはまったく異なる社会グループだ」としている。また、「抑鬱症の原因を厳密に突き止めるのは難しいが、調査結果を見ると、仕事のプレッシャーによるものと考えられる。人は、そのアイデンティティを、自己の役割に成功することと同一化しがちで、期待通りの成功が得られなかったり、仕事と生活のバランスを取れなかったりすると精神衛生に影響が出る」と語っている。また、女性弁護士の初産平均年齢が39歳ときわめて高く、法律部門が個人に負わせる「全てか零か」というプレッシャーを象徴している。ビクトリア・法律研究所のマイケル・ブレットヤング所長は、抑鬱症問題が徐々に大きくなってきているという見方を裏付ける調査結果だと評価している。1万7,000人を対象にした調査では学生の抑鬱症率が社会一般の平均抑鬱症発症率をはるかに上回っていることも明らかになった。(AAP)